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2009年７月

1950年代ハリウッド映画の名作、「十二人の怒れる男」（原題：12 Angry Men）は、陪審室の中で行われる審議を中心に物語が展開する。陪審員８番を演じるヘンリー・フォンダは、父親殺害の罪に問われたヒスパニック系の少年を有罪とする圧力に屈せず、緊張とスリルに富んだ審議を通じて、徐々に他の陪審員をも（その中には賢者も愚者も、老いも若きも、そして心やさしい人も偏見を持つ人もいる）無罪評決支持へと変えていく。

現実の陪審裁判は普通、これほどドラマチックでも感動的でもないが、それでも陪審裁判には多くのメリットがあるというのが大方の意見である。

陪審は通常、６人または12人の一般市民から成り、同胞たる市民のために非常に重要な役目を果たす。すなわち、陪審制度が始まった中世の英国の場合と同様に、今も陪審は、政府が、仮にそれが民主的な政府であっても、抑圧的な訴追に走ることを防ぐ。

「陪審員は、市民を罰する、あるいは罰しない、という、国家の持つ強大な力を行使する」と、テレビジャーナリストのフレッド・グレアムはE－ジャーナル本号で書いている。「その意味で、陪審員は統治者の上に立つ存在である。そして、それ故世界中で強い関心を集めるようになった」のである。

より広い意味での司法制度、さらには民主政治自体と同様、陪審制度も完ぺきなものではない。国民が常により良い連邦の創造を目指す米国では、法曹界のリーダーたちが陪審制度の改善を指示し、陪審の構成を地域社会の多様な民族的・経済的背景をより適切に反映したものにするよう奨励している。

(© Franklin McMahon/Corbis)

本号は、ある意味で、陪審員自身、裁判官、検察官、被告側弁護人、証人、および記者の目撃証言を通じて、米国の陪審制度を詳細に検証したものである。本誌では、犯罪が発生した際に正しい裁きを行うために、陪審制度が最良の方法なのかという問題提起を繰り返し行っているが、この問題を明確に示すために、オランダと米国の法学教授が異なる考え方を対照的に論じている。また、米国弁護士協会が選んだ裁判映画の優秀作品のいくつかのシーンの写真や、人気テレビ番組「ロー＆オーダー」（原題：Law & Order）のプロデューサーへのインタビューを通じて、大衆文化と、陪審室というドラマが重なり合う部分についても検証する。

特筆すべき事実がひとつある。それは、米国の成人の29％が、その人生において陪審員を務めた経験を持つということである。そして、その経験によって、彼らはおそらくより良い市民になっているはずである。

編集者一同

[在日米国大使館のサイトへ掲載した日付：3/3/2010]